RECRUIT |2026.10.01

    未来をつくる美しい仕事を、
    私たちとともに。

    採用メッセージ

    MESSAGE

    フリーアーキテクトの集いというDNAを継承して

    フリーアーキテクトの集い──。創業当時から、このスピリットを大切にしてきた弊社では、個人が会社に従属するという意識ではなく、ひとりひとりの所員が自立した建築家・技術者として尊重しあい、切磋琢磨しあうことを基本としてきました。誰もが自由闊達に意見できるこの環境だからこそ驚くような想像力を発揮できる。これが優れた仕事をするにあたっての松田平田設計(以下MHS)の基本姿勢です。

    存続し続ける、という社会的使命を胸に。

    MHSの基本理念のひとつには「優良なる社会資産の創造」があります。奇をてらった設計や短命なトレンドに乗った設計からは距離を置き、大きな潮流を見抜き、本質を大切にしてきたのはそのためです。その結果として、長年に渡って愛される建築が生み出されます。私たちが95年の歴史の中で手がけた設計は6000件を超えますが、なかには石橋徳次郎邸や三井高修邸、石橋正二郎邸、三井物産門司支店といった、竣工から約90年を以上を経た今も現存する建築が少なくありません。

    建物の寿命は設計者が働く期間を、はるかに上回ります。竣工後のメンテナンスや、その後の活用にも責任を持つためにも、設計事務所は、「存続し続ける」という社会的使命があります。私たちは長年に渡る堅実なキャッシュフロー経営により、財務体質は強化され、どのような時代でも存続し、建築主の期待に応えます。

    持続可能な開発を視野に入れて。

    優れた社会資産の継承と並んで力を入れてきたことのひとつが「環境技術」を磨くことです。30年以上前から、この分野でノウハウを蓄積してまいりました。その集大成のひとつとして、日本初となるZEB庁舎(神奈川県足柄上郡開成町)をはじめ、都内初のZEB公共建築「エコルとごし」(BEI=0.09 )の設計を担当。最高クラスのエネルギー効率を実現しています。

    ZEB認証を取得したプロジェクトは30件程度(非公表含む)となり、組織事務所ではトップランナーを自負しています。

    SDGs(持続可能な開発目標)にも、いち早く対応してきました。私たち自身の設計によるMHS本社ビル、TG平沼ビル、新虎安田ビルでは「CASBEEウェルネスオフィス認証」で最高となる「Sランク」を取得。所員の健康性、快適性、知的生産性に十分に配慮した設計であることが客観的にも認められました。地球環境に優しい建築設計には、今後も積極的に取り組んでいきます。

    これからも、人に寄り添い、優れた社会資産を。

    私たちが新しい仲間に求めるのは、MHSが大切にしてきた価値観「優れた社会資産を作っていくこと」「人に寄り添う設計活動」への共感です。ここでは、規模の大きな仕事も小さな仕事も同等に大切にされます。目先の売上のアップダウンに一喜一憂することはありません。なによりも地に足をつけた堅実な仕事が尊ばれます。

    「フリーアーキテクトの集い」の精神を含め、創業当時からの理念や姿勢は、これからも引き継がれていきます。2031年には、創業100年を向えます。この伝統を継承する担い手に、あなたも名乗りを上げませんか?

    実績紹介

    WORKS

    伝統の継承

    優れた社会資産を残してきたのが松⽥平⽥設計の歴史です。ここでは建築の寿命を延ばす仕事に関わるだけでなく、建築主との信頼関係のもと、発展し続ける施設に関わり続けることも日常です。あなたにもMHSの創業者が手がけた歴史的建築に携わる機会が訪れるかもしれません。

    継承から挑戦へ

    建築を取り巻く環境は、常に変化しています。ここでは変化に流されるのではなく、MHSらしい挑戦を重ねることで「優れた社会資産」を残し続けていきます。現在私たちが取り組んでいるテーマは、まさしく皆様に今後取り組んでいただきたいテーマでもあります。

    持続可能な社会への取り組み。
    1/7

    ZEBの実現、ウエルネスオフィスの実現を通して、環境と健康の両面からSDGsに取り組み、持続可能な明日の社会について積極的に考えます。

    信頼のかたち DCでの挑戦。
    2/7

    堅牢さに基づく安心の実現、先進の技術の導入による効率化の実現。情報の分野から社会を支えるデータセンターにはいち早く取り組んできました。

    超高層への挑戦
    3/7

    制振装置(AMD)、制震ブレース、制震壁/間柱を適切に配置し、トップクラスの耐震性能を実現した仙台トラストタワー。2011年の竣工間もない時期に東日本大震災に見舞われましたが被害はほとんどなく、非常用発電装置などのBCP設備を活用することで、避難所として帰宅困難者や近隣住民を延べ3000人受け入れました。安全は「優良な社会資産」の第一条件です。

    キャリアマップ

    CAREER MAP

    社員一人ひとりが、やりがいと目標を持って、生き生きと働ける組織であること。
    常に次代を担う若手を積極的に採用し、育て、登用していくこと。
    MHSのDNAを継承するために、このふたつのことを大切にしています。

    では、MHSではどんな風にキャリアを重ねていけるのでしょうか。

    基本的には、年齢に合わせてキャリアアップをはかっていきます。
    建築設計部の所員なら、まずは設計図の理解・作成に習熟してもらい、早い段階で、一級建築士の資格を取得。各プロジェクトの設計担当になることが、当面の目標になるでしょう。
    一級建築士資格を取得するための学費補助制度があるほか、学校へ通う若手への業務量の配慮も行っています。

    世代に応じた教育研修システムも用意されています。

    【New Employee (新入社時)】業務を理解、BIMをマスター
    オリエンテーション、基礎講座、現場見学、BIM演習
    【Assistant Plannner /Architect /Engineer (若手設計者)】設計の基礎を習得
    建築性能講座(防水、断熱、外装①)、法規制ガイダンスなど
    FBセミナー、階層別研修(外部)
    【Plannner /Architect /Engineer(設計担当)】専門知識の習得
    建築性能講座(防火耐火、外装②、内装、EV)、設計ガイダンス
    FBセミナー、階層別研修(外部)

    入社時研修では4カ月ほどで、 
    ①組織概要や会社理念などの講義、各部署の紹介
    ②BIM知識のインプット
    ③BIM技術のアウトプット
    を、社内外の講師を招いて行われるほか、竣工作品や現場の見学が行われます。

    後半のアウトプット期間では、配属直後からBIMツールでの設計を行えるようにするために、課題を与えて、前半で習得したスキルを活かし具現化してもらいます。課題は毎年変えているので、下記のアウトプットは一例ですが、チームで有名建築を前半でインプットした技術を元にモデル化し、AIレンダリングや各種シミュレーションもしてもらいました。

    BIMツールを深く理解し、自分のツールとして活用できることが主要な目標ですが、それに加えて、アウトプット期間を通じて、同期同士がお互いの得意分野や課題についてコミュニケーションを向上させる相乗効果も期待しています。新人研修の最後には、BIM研修を通して学んだことを成果発表としてプレゼンして頂いています。
    新人が設計部に配属されてからも個々がOnJOBを通してスキルアップ出来るようバックアップ体制を整えています。

    以上のように、MHSの創業100周年に向けて、次世代を担う若手を積極的に採用、育成、登用していく環境を整えています。

    会社概要

    COMPANY
    PROFILE

    現在MHSは、約390人のスタッフによって、多様なプロジェクトに取り組んでいます。その業務内容は多岐に渡り、建築と都市の創造に関わる幅広いニーズに対応。これは入社後も所員ひとりひとりの適性や成長に応じて活躍できるフィールドが用意されていることを意味します。

    業務の中核をなす本社の総合設計室は、6つの部門制です。

    • 【建築設計部門】第1~7建築設計部、医療福祉設計部、大規模建築を得意とする特定建築設計部、インテリア設計部から成り立っています。
    • 【構造設計部門】最新の技術を用いて安心・安全な建築空間を提案する構造設計部門
    • 【環境設計部門】人と環境にやさしい建築を提案する設備系の部門になります。
    • 【PMCM・ソリューション部門】都市企画部や、プロジェクトマネジメントを行うPMCM部、リノベーションに特化したリノベーション部、コスト設計部から成り立っています。
    • 【技術監理部門】施工段階にシステム化された監理手法で確実な品質管理を行う監理部門です。
    • 【DXセンター】BIMを中心としたコンピュテーショナル技術により、社内DXを推進する部門です。

    ひとつひとつのプロジェクトでは設計チームを編成。各プロジェクトの進捗に合わせて、プロジェクトマネージャーが一貫して業務にあたり、各設計担当者を取りまとめます。また、各部門の責任者は、すべてのプロジェクトに横断的に関わり、責任をもって計画の取りまとめを指導していきます。
    こうした取り組みによって、よりよい社会資産を提供し続けています。

    社内風景

    OFFICE

    当ページは印刷をサポートしておりません。
    ブラウザのみでご確認をお願いいたします。